なぜ、自動車保険に車両保険を追加したいと考える人が増えているのでしょうか？
理由はさまざまですが、特に大きな要因となっているのが震災をはじめとする自然災害です。
予期せぬ災害で、車が損害を受けることがあるので備える人が増えているわけですね。
そういった事情もあって、自動車保険の補償内容をあとから変更したくなったケースが出てきます。
最初は不要だと思っていたけど、途中から車両保険が必要になったという人は多いのです。
娘や息子、あるいは配偶者が運転をする機会が出てきた人も車両保険を追加しておきましょう。
事故のリスクが上がるので、万が一のときも安心です。
さて、自動車保険は契約の途中でも車両保険を追加することはできるのでしょうか？
追加する方法と、車両保険の仕組みについて解説します。
車両保険を途中から追加するには？
結論から言うと、自動車保険の契約中に車両保険を追加することは可能です。
そのためには、いま契約している保険会社に連絡をして「補償内容」を変更してもらいましょう。
いますぐ車両保険が適用されるかについては、保険会社の手続きによって異なります。
ですから、車両保険が追加後、いつから適用されるか？については、必ず確認しましょう。
すぐに車両保険が適用されればいいのですが、補償がスタートするまでに時間がかかることもあります。
補償がスタートしているつもりで運転しても、じつは適用されてなかった…ということが起こる可能性に十分注意してください。
無保険状態では、事故を起こしても保険が適用されない可能性があります。
車両保険を追加すると保険料が高くなる！
１つ注意したいのが、車両保険を途中で追加すると保険料が高額になる可能性があるということです。
車両保険は保険料に占める割合が高くなっています。
ですから、もし加入するのであればなるべく安い保険料が安い自動車保険に見直すことも検討しましょう。
車種にもよりますが、車両保険を追加することで保険料が２倍以上に膨れ上がることもあります。
特に、外国車など修理代が高い車は車両保険の負担額も大きくなるのです。
ですから、車両保険を追加するときには「新車 or 買って間もない車」か「外国車など修理代が高い車」に限って検討することをオススメします。
何年も乗っている中古車だと、車両保険に加入していても保険料の払い損に終わる可能性があります。
なぜなら、車両保険で補償してもらえるのはあくまでも車の「時価」のみだからです。
→目安はいくら？車両保険金額の正しい決め方
極端な話ですが、10年以上乗っている走行距離10万キロ以上の軽自動車は車の価値はほぼゼロです。
車両保険に加入しても、保険金がほとんど受け取れない可能性があります。
愛着がある車でも、車両保険の加入については十分に検討しましょう。
車両保険はどうやって選べばいい？
もし契約の途中から車両保険を追加するのであれば、その選び方についても理解しておきましょう。
車両保険はどう選べばいいのでしょう？
くわしくは「車両保険はいる？いらない？車両保険の必要性」でも解説していますが、車両保険は大きく３つに分けることができます。
- ・一般車両保険
- ・車対車＋A
- ・車対車（エコノミー）
一般車両保険とは？
一般車両保険は、補償範囲が最も広いタイプの保険です。
「他車との衝突」「盗難・イタズラ」「自然災害」「自損事故」「当て逃げ」などによって、車に修理が必要なときに使えます。
カバーする範囲が広いですが、それだけ保険料が高くなるので注意しましょう。
車対車＋Aとは？
車対車＋Aは、２番目に補償範囲が広い保険です。
「他車との衝突」「盗難・イタズラ」「自然災害」で車が壊れた場合に保険金が支払われます。
「自損事故」「当て逃げ」の場合には保険金は支払われないのがポイントです。
車対車（エコノミー）とは？
車対車（エコノミー）は、「他車との衝突」のみを補償する車両保険です。
自損事故（自分一人で起こした単独事故）で車が故障しても、修理代を受け取ることはできません。
カバーする範囲が狭い分、保険料は安くすることができます。
車両保険の追加は自分に合ったものを選ぼう
さきほど説明したように、車両保険を追加すると保険料が高くなります。
ですから、「どのタイプの車両保険を契約するのか？」については慎重に考える必要があります。
フルカバーしてくれる一般車両保険は安心ですが、保険を使わないことが多いのも実状です。
まずは補償内容と保険料をしっかりと見比べて、納得のいく車両保険を契約しましょう。
また、もし保険の更新が近づいているのであれば、いまは車両保険を追加せずに、新しい保険に切り替えるのも１つの方法です。
そうすると、車両保険だけではなく、他の補償内容も合わせて見直すことができるので、トータルの保険料が節約できるからです。
その場合には、自動車保険の一括見積を利用するなどして、保険の見積りをくらべることが必須となります。
まずは気軽に保険料の見積もりを出してみましょう。
