目安はいくら？おすすめの人身傷害保険と保険金額

自動車保険にはいろいろな種類がありますが、自分の車に乗っている人を補償するには人身傷害保険が必要です。

交通事故が起きてケガをしたり、仕事ができなくなったとき、人身傷害保険があれば安心感が強いですね。

とはいえ、自分で保険金額を決める必要があるので、加入するときに「いくらにすればいいんだろう？」と悩むこともあります。

人身傷害保険の保険金額はいくらにすればいいのでしょうか？金額の目安を知っておきましょう。

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車を運転するなら加入すべき「人身傷害保険」

人身傷害保険は、自分や家族などを守る非常に心強い保険です。なぜか？その理由は、補償される範囲が広く、さらに支払われる保険金額が大きいことにあります。

補償される範囲についてですが、ケガの治療費以外にもこんなにたくさんあります。

• ・休業による損害
• ・精神的損害
• ・事故がなければ将来得られた利益

たとえば相手が100%悪い交通事故で、あなたが全治2ヶ月の重傷を負ったとしましょう。

まず、相手が自動車保険に加入していれば、相手の対人賠償保険から保険金が支払われます。

そして、人身傷害保険に加入していればケガの治療費はもちろん、精神的な苦痛、仕事を休んだことによる損害まで幅広くカバーできるのです。

人身傷害保険の加入率ってどれくらい？

これだけ加入価値のある人身傷害保険ですが、加入率はどれくらいなのでしょうか？

たとえばソニー損保の人身傷害保険は、契約者のほとんどが加入しています。

人身傷害保険がカバーする範囲が広いことを考えると、これくらいの加入率は当然と言えるかもしれません。

保険料をケチって補償が受けられないのは本末転倒ですから、低い金額でもいいので人身傷害保険には加入することをおすすめします。

人身傷害保険がカバーするのは実損額のみ

注意が必要なのは、あくまでも支払われるのは「実損額」だということです。

つまり、実際に発生した損害額（治療費や休業分の収入など）しか保険金は支払われません。

たとえば、あなたが保険金額を1億円に設定したとしましょう。実際に事故に巻き込まれて、軽度のケガを負ったとします。

そこで治療費が10万円だったとしたら、人身傷害保険の保険金はあくまでも10万円しか支払われません。1億円の保険金額に加入していてもです。

つまり、そこまで損害額が大きくならないと想定される人は、そこまで高い保険金額を選ぶ必要はないということです。

もちろん事故は起きてみないと損害額がわからないものですが、むやみに高い保険金額を選ぶべきではありません。

なぜなら、保険金額を高くすると保険料も高くなるからです。

人身傷害保険の保険金額は3,000〜5,000万円

人身傷害保険の保険金額は保険会社によって異なりますが、だいたい3,000〜5,000万円を選ぶ加入者が多いようです。

そもそも人身傷害保険は、人によって必要な保険金額が異なります。

収入が多い人（あるいは出費が多い人）は、受けとる保険金を多めに設定しておく必要があります。

一方、単身者や保険金がなくてもやっていける人は保険金額を少なめに設定しても問題ないでしょう。

保険金額を大きくすれば保険料は高くなりますし、低くすれば保険料は安くなります。

3,000〜5,000万円を選ぶ人が多いというのは、その金額が妥当という理由があるのは確かです。しかし、できればあなた自身の収入と支出を計算するのがベスト。

万が一、ケガで仕事ができなくなったとき、いくらあれば生活ができるか？という視点も大切です。

目安だけを見るのではなく、自分に合った保険金額を決めるようにしたいですね。

保険会社ごとに選べる保険金額はちがう

人身傷害保険の保険金額について、保険会社各社は加入するときの目安を公表しています。ほとんどの保険会社では、3,000〜5,000万円を選ぶ人が多いのが特徴です。

知っておきたいのは、保険会社によって保険金額の決め方が少しだけちがうということ。

たとえばソニー損保では、

• ・3000万～2億円までの間が1000万円刻み
• ・それ以上は無制限

という金額を加入者が選ぶ仕組みになっています。おとなの自動車保険も同じような仕組みです。

一方、三井ダイレクト損保は「3,000万円から1,000万円単位で設定」、チューリッヒは「3,000万円～1億円（1,000万円刻み）または無制限」です。

基本的な保険金額に大きな差はありませんが、わずかなちがいがあることは覚えておきましょう。

実際に発生する可能性がある損害額はいくら？

保険金額を決めるには、実際に発生する可能性がある損害額を知っておく必要があります。

たとえば、ソニー損保の公式サイトでは年齢別・扶養家族の有無別で発生しうる損害額について紹介されています。

これを見ると、30代と40代の扶養家族ありが最も損害額が大きくなっているのがわかります。

その理由は「収入が増える年代であること」「子どもの養育費にお金がかかる」といったことが挙げられます。

他に参考になるケースとして、死亡事故が起きた後の裁判事例も知っておくといいかもしれません。

もしこれから人身傷害保険を決めるのであれば、自分だけでなく家族のことまで考える必要があります。

生命保険を選ぶときに子どもの養育費まで考えるように、人身傷害保険でも家族の補償まで考えて保険金額を選ぶことをおすすめします。

人身傷害でおすすめの保険会社はある？

保険会社によって人身傷害保険の内容にちがいはあるものの、ほとんどは同じ仕組みです。

そのため、保険会社ごとに人身傷害保険の優劣はないと考えていいでしょう。

選ぶコツとして、保険金額をどれだけ細かくに設定できるか？という考え方があります。

さきほど紹介したように、ソニー損保やおとなの自動車保険は、人身傷害保険の保険金額を細かく決めることができます。

自分に合った金額を決めたい人は、これらの自動車保険をおすすめします。

保険金額を高く設定しても、安い保険料にするには？

万が一のことを考えると、人身傷害保険の保険金額は高いほうがいいに決まっています。

しかし、それだと保険料も高くなるので、家計の負担になるのはまちがいありません。

保険料を払えない人は、満足の行く保険金額を選ぶことをあきらめるしかないのでしょうか？

いいえ、じつは保険会社を比較することで保険料を安くすることができます。

じつは同じ内容の人身傷害保険でも、保険会社によって保険料はちがうのです。

ですから、保険金額の目安で悩んでいる人、なるべく保険金額を高めに設定したい人は保険会社を比較することをおすすめします。

安い保険料で、充実した自動車保険を見つけるための近道ですので、保険を選ぶときにはチェックしましょう。

インターネットの一括見積を使うことで、効率的に保険料を比べることができますよ。